簿記2級の精算表の作り方|決算整理5項目を例題と検算で理解

簿記2級の精算表:整理仕訳から当期純利益とPL・BSの一致を検算

精算表は、借方と貸方が合っただけでは完成ではありません。整理仕訳を作り、各科目の最終残高を確かめ、利益がPLとBSの両方で一致するところまで追いましょう。この記事では、決算整理5項目を1つの例題で通して解きます。

この記事のゴール

決算整理前残高→整理仕訳→整理後残高→損益計算書・貸借対照表という流れを、自作例題1つで最後まで追います。商品評価損、売買目的有価証券の評価、貸倒引当金も含め、借方・貸方と利益を検算します。

2026年度の出題区分に合わせた、商業簿記の決算整理を学ぶための例です。本試験と同じ問題数・難易度を再現するものではありません。税金・税効果、連結、工業簿記などはこの例題では扱いません。

簿記2級の精算表は、整理後の残高を作ってから左右へ分ける

8桁精算表は、試算表・修正記入・損益計算書・貸借対照表について、それぞれ借方と貸方を使って整理する表です。修正記入欄の借方だけを見て、すべてを費用と判断する表ではありません。

① 整理前残高
試算表の数字を確認する。
② 整理仕訳
問題の条件を仕訳にする。
③ 整理後残高
同じ科目ごとに増減を集計。
④ PL・BSへ
費用・収益と、資産等を分ける。

費用・収益は損益計算書(PL)へ、資産・負債・純資産は貸借対照表(BS)へ移します。貸倒引当金や減価償却累計額は、資産から控除する性質でも、精算表上は貸方残高として確認します。完成した決算書の表示と、精算表の借方・貸方を混同しないようにしてください。

自作例題:決算整理前残高と5つの整理事項

単位はすべて千円です。次の残高を持つA社の精算表を作ります。会計処理の指示は下記のとおりとし、税金・税効果は考慮しません。

例題の決算整理前残高(単位:千円)(横にスクロールできます)
勘定科目試算表・借方試算表・貸方
現金預金299—
売掛金200—
売買目的有価証券100—
繰越商品80—
備品400—
仕入500—
給料100—
保険料24—
貸倒引当金—3
減価償却累計額—100
買掛金—150
借入金—200
資本金—500
売上—750
合計1,7031,703
  1. 商品:通常の販売目的で保有する期末商品の原価は120、正味売却価額は100。数量差異はない。商品評価損20は売上原価に含め、売上原価は仕入勘定で計算する。
  2. 貸倒引当金:売掛金200に対して2%を差額補充法で設定する。整理前残高は貸方3。
  3. 売買目的有価証券:帳簿価額100に対して期末時価は110。
  4. 備品:取得原価400、残存価額0、耐用年数5年、定額法。すべて期首以前に取得し、当期は1年分を償却する。間接法を使う。
  5. 保険料:費用計上した24のうち6は翌期分。前払保険料へ振り替える。
解く前の確認

期末商品をそのまま120とするか、評価損を反映した100とするか。貸倒引当金は必要額4を追加するのか、既存残高3との差額1なのか。この2点を先にメモしてから、解答を開いてください。

決算整理仕訳:数字の根拠を確認する

8本の整理仕訳と計算を開く
決算整理仕訳(単位:千円)(横にスクロールできます)
内容借方貸方
期首商品の振替仕入 80繰越商品 80
期末商品の計上(原価)繰越商品 120仕入 120
商品評価損の計上商品評価損 20繰越商品 20
評価損を売上原価へ含める仕入 20商品評価損 20
貸倒引当金の差額補充貸倒引当金繰入 1貸倒引当金 1
売買目的有価証券の評価益売買目的有価証券 10有価証券評価益 10
備品の減価償却減価償却費 80減価償却累計額 80
翌期の保険料を振替前払保険料 6保険料 6

修正記入欄の合計は借方337、貸方337です。商品評価損は一度計上した後、問題の指示に従って仕入へ振り替えるため、この例では商品評価損勘定の残高は0になります。

売上原価と期末商品を別々に検算する

評価損計上前の売上原価:期首80+当期仕入500−期末原価120=460
評価損を含む売上原価:460+20=480
期末商品:原価120−評価損20=100

期末商品を100として売上原価を80+500−100=480と求めた後、さらに評価損20を加えると、同じ損失を二重に計上します。計算方法を変える場合も、何を既に含めたかを確認してください。

貸倒引当金と減価償却も、残高と当期費用を区別する

貸倒引当金の必要額は200×2%=4です。既に貸方3があるため、当期の繰入は4−3=1。備品の償却は400÷5年=80で、累計額は整理前100+当期80=180です。必要額4や累計額180を、そのまま当期費用へ入れないようにします。

完成した8桁精算表と、当期純利益81の位置

以下の完成表では、整理後残高の0は「—」で示しています。スマートフォンでは横にスクロールできます。先に下の検算式を読み、必要な科目の行を追っても構いません。

完成した精算表を開く
完成した8桁精算表(単位:千円)(横にスクロールできます)
科目試算表 借試算表 貸修正 借修正 貸PL 借PL 貸BS 借BS 貸
現金預金299—————299—
売掛金200—————200—
売買目的有価証券100—10———110—
繰越商品80—120100——100—
備品400—————400—
仕入500—100120480———
給料100———100———
保険料24——618———
貸倒引当金—3—1———4
減価償却累計額—100—80———180
買掛金—150—————150
借入金—200—————200
資本金—500—————500
売上—750———750——
商品評価損——2020————
貸倒引当金繰入——1—1———
有価証券評価益———10—10——
減価償却費——80—80———
前払保険料——6———6—
当期純利益————81——81
合計1,7031,7033373377607601,1151,115

PLの収益は売上750+有価証券評価益10=760。費用は売上原価480+給料100+保険料18+貸倒引当金繰入1+減価償却費80=679です。差額81が、この例の当期純利益になります。

PL:収益760−費用679=当期純利益81
BSの精算表列:借方1,115−利益記入前の貸方1,034=81
純利益の記入位置:PLの借方81/BSの貸方81

利益が費用になったわけではありません。PLの左右を合わせるため、収益の方が大きいこの例では差額を借方へ置き、BS側では純資産の増加につながる貸方へ置きます。当期純損失の場合は逆方向になります。

決算書の表示へ直した後も確かめる

BSの資産を貸倒引当金4・減価償却累計額180控除後で見ると、資産合計は1,115−4−180=931です。負債は買掛金150+借入金200=350、純資産は資本金500+利益81=581。931=350+581で一致します。

合計は合うのに誤答になる例:保険料を直さなかったら

下の完成例では当期純利益が81千円になります。ところが、翌期分の保険料6千円を前払保険料へ振り替え忘れても、仕訳の片側だけが消えるわけではありません。表の左右が一致したまま、利益も資産も誤ることがあります。

同じ資料で、保険料の整理だけを忘れた場合(千円)
見る数字正しい処理振替を忘れた処理
当期の保険料24−6=1824のまま
前払保険料6を資産へ0
当期純利益8175
控除後の資産合計931925

誤った側でも925=負債350+純資産575となり、貸借の一致だけでは見抜けません。検算では「合計」と「期間」を別々に見ます。保険料なら、支払額を当期と翌期に分けて24に戻るか、という確認を追加してください。

精算表が合わないときは、列の順番で原因を絞る

誤りを調べる順序(横にスクロールできます)
合わない場所この例で確認する点よくある誤り
試算表借方・貸方とも1,703か最初の残高の写し間違い
修正記入借方・貸方とも337か仕訳の片側だけを入れた、同じ仕訳を二度入れた
整理後残高仕入480、商品100、保険料18か修正額を最終残高として転記した
PLとBSの振分け前払保険料6はBS、保険料18はPLか借方だから費用、と機械的に扱った
利益の記入PL借方81、BS貸方81か純利益の位置を両側とも同じにした

借方・貸方が合っていても、科目の振分けや評価損の二重計上が正しいとは限りません。編集部は、合計一致の確認に加えて、商品・貸倒引当金・償却・期間配分のような残高の意味を1つずつ説明する復習を勧めます。

精算表を解いた後の学習につなげる

この例題では省略した税効果会計は簿記2級の税効果会計を2期で理解する例題へ、連結全体は簿記2級の連結会計の基本へ進めます。単独の整理仕訳でつまずく場合は、簿記2級の仕訳練習20問で誤答の理由を確認できます。

解説を読んでも個別処理が理解できず、質問や講義が必要な場合は簿記2級の通信講座比較で、質問の対象・練習問題・模試の範囲を確認できます。精算表を埋める練習と、分からない会計処理の学び直しを分けて選びましょう。

3級の精算表と同じやり方でよい?

整理前残高に決算整理を反映し、PLとBSへ分ける基本の流れは共通します。2級では扱う取引が広がるため、表を埋める手順だけでなく、各整理事項の会計処理も学ぶ必要があります。この記事の有価証券評価なども、その確認に使ってください。

受験年度の範囲も確認

日本商工会議所は、2026年度(2027年3月31日まで)と2027年度以降の出題区分を分けて案内しています。問題集を追加する際は、受験日と教材の対応年度を照合してください。精算表が本試験で必ず独立して出題されると保証する記事ではありません。

確認に使った公式資料

確認日:2026年11月16日。制度上の事実は上記資料を参照。比較の観点、学習提案、前提を置いた計画例は編集部作成です。

About 会計資格ドットコム・編集部

簿記・会計資格を保有するメンバーによる編集部です。簿記の学習、税理士・公認会計士試験、資格を活かすキャリアについて情報を提供しています。制度や試験条件は公式案内を参照し、制度上の事実と編集部による学習上の提案を区別して解説します。

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